オリンピックを観た、そんなこというのは、テレビ、新聞、雑誌だけ。まともな人は対戦相手との個々の競技を見て楽しむはず。

ところが星野ジャパンは違った。野球不在で「ジャパン」野球をやった。『ジャパン』あって野球不在の競技、そうなりゃ、対戦相手なんて要らないよ。

で、どんなことをしちゃったのか。

日本経済新聞運動面の豊田泰光さんが書いているコラム「チェンジアップ」では。

* 日本の野球チームが北京五輪で惨敗したのは、国際球より飛ぶボールを、おもちゃみたいな軽いバットで打ってきたツケが回ってきたのが原因だ。
* 日本のプロ野球では飛ぶボールが好まれる。これに慣れ親しみ、本塁打を水増しし、日本の打撃は退化した。
* 韓国、キューバ、マイナー選手中心の米国に比べても日本打者のスイングは弱々しかった。
* 守備でエラーが出たのも、国内の飛ぶボールに慣れていることが原因かもしれない。

日経Biz+Plus「ニッポンの携帯電話はどこへ行く？　「星野ジャパン」と姿重なる“ドコモ・ジャパン”　自国リーグに執着、国際化への対応放置が敗因」では。

* 韓国ではこの1年、北京五輪での金メダルを目指して、国内リーグに国際ルールを導入してきた。
* 国内リーグでも国際公認球を使用し、国際採用されているストライクゾーンの導入に努めた。

「日本だったらストライク」「日本と異なるボール」「日本と異なるルール」全部日本式、それが、星野ジャパン、野球不在の「ジャパン」野球。それでキューバや韓国や米国と戦いたかったということ？世界最高レベルの野球だと思っていたが、外に出たら歯が立たなかった？

いつもは「大リーグなんてこの程度。日本の野球のが上」と言って憚らない張本勲さんも、米国の2軍主体のチームに歯が立たなかったのが歯がゆかったみたいだし。

で、この人、（元）共産党員・巨人・渡辺球団会長ともなると（＃）。

* 星野くん以上の人物がいるかね？
*韓国、キューバはハングリー。選手が一生懸命だった。その点、日本の選手はね…。飽食暖衣（ほうしょくだんい）とは言わないけど、甘ったれているので、いい勉強になったと思うよ

それで、本人はというと。

*失敗を取り返すのもオレの人生

待ってくれよ。野球という競技を観たい人はいても、だれも、あんたの失敗の人生なんて観たくもないし、そんなこと一人で、勝手にやってくれよ！「甘ったれている」のは、監督の星野のことで、それを擁護する、（元）共産党員・巨人・渡辺球団会長、オマエこそ、「甘ったれるのも」いい加減にしてくれ！普通、まともな大人なら、反省するぞ！どうして負けたのか、その分析を厳密にやるよ。星野ジャパン以外は、誰もがやってるよ。それをやらずに、そんな能力もない無能のバカが、監督やって、そりゃ、負けるのが当然でしょう、に！というか、競技をするのは選手であって、監督は選手の起用だけでしょ、競技はしない。野球やるのに、監督がデシャバッテいることからして、おかしい。誰が、ベンチを観て楽しいというのだろう。

『原発・正力・CIA―機密文書で読む昭和裏面史』 新潮新書 249) (単行本) 有馬 哲夫 (著)　も参照して・・・・それと、これもついでに。




  

宮崎哲弥（評論家）による『人結ぶ「啓蒙」へ原点回帰』をここで見る。それによれば、「教養は社会のためではなく、自分自身の満足のために身につける。このポストモダン的、個人主義的教養観は徐々に近代的啓蒙の最前線だった新書に根本的な変化を迫る」ものが、「２年ほど前から、新書の原点回帰を思わせるようなタイトルがぽつぽつと目につくようになり、昨年には明確な潮流として認められた」そうな。具体例を示すと、「まずベストセラーになった福岡伸一『生物と無生物のあいだ』（講談社現代新書）。自らの研究体験、ノンフィクション風の科学者たちの挿話、卓抜な比喩（ひゆ）、詩的な暗喩（あんゆ）などを織り交ぜながら、生命の本質である流動性と相互依存性を解き明かしていく手際は見事という他ない。とくに“科学嫌い”に薦めたい啓蒙書だ」。そうか。ヘ～、、、、

てなことで、早速、その福岡伸一『生物と無生物のあいだ』（講談社現代新書）に、啓蒙していただくことにしよう。

このあとシュレーディンガーは、いくつかの例を挙げて、原子の"ふるまい″が、一般的にいって、たえずまったく無秩序な熱運動に翻弄されている様を示す。
その一つはブラウン運動である。原子そのものの動きを直接見ることはできないが、小さくて軽い粒子、たとえば水面に浮かぶ花粉や空気中に浮かぶ霧（微小な水滴）の動きなら顕微鏡を使って追うことができる。すると粒子は絶え間なく非常に不規則な動きをしていることがわかる。これがブラウン運動と呼ばれるものだ。（P.138)

だが、顕微鏡でロバート・ブラウンが確認したのは「水面に浮かぶ花粉」なんかじゃなく、水面に浮かんだ花粉が砕けてできた粒子がひとりでに動き回ることを発見したのだった。そんなことはここを,あるいはここを、見ただけでも確認できること。う～ん、「水面に浮かぶ花粉」は明らかに事実誤認ですよん。

さー、どうしようか。今更、古臭いカント的理性による啓蒙に回帰すると、こんな間違いを吹聴されるだけで悲惨といってもいいだろうし、そもそも、啓蒙が宗教的無知蒙昧を指摘することであったなら、福岡伸一の、その著書を薦めたい宮崎哲弥の無知蒙昧=事実誤認を誰か啓蒙してやらなきゃならんということなのか、いずれにせよ、今更、回帰する原点なんかないことだけが、われわれの、そして未来の希望であったならば、それは、フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』が、色々問題はあるにせよ「絶え間なく非常に不規則な動きを」しながら集合知を生成していくことは、ここにこうして示されているようだが。更に、お望みならば、シュレーディンガーの「WHAT IS LIFE? （生命とはなにか）」だってここで確認できちゃう。なんて、素晴らしい！！！！！！ことだろう。

この手のおっさん達の宗教とはなにか。それは、インターネットという幼稚な玩具すら碌に使いこなせず、出版といういう古臭いカルテルにしがみついてしか生きられない、凡そ、「生命とはなにか」をわかってないバカ者～だということは、先の基本的事実誤認さえ気づかない、気づこうとしない、気づいても直さないことで理解されようってもんだ。価格変動のない定価、更に、宮崎哲弥が紹介する岩波書店ともなれば、書店買取、返品不可という、その傲慢さこそ、まずは、啓蒙したらどうなんだ。これは、明らかに消費者に過重な損失をせまるものであることぐらいは、21世紀を生きる、ごく真っ当な理性をもつパブリック（出版=大衆）なら誰だって持ち合わせている常識であろうに。いつまでも書店に詰まれたかび臭い本を、定価という値引きのない価格で売りつける、そのビジネス・モデルこそ啓蒙しようじゃないの！こうして滑稽なのは、ごくつぶしの宗教（価格維持制度）にしがみついてしか生きられないものが、ごく真っ当なパブリック（出版=大衆）を啓蒙する、そんな時代錯誤の倒錯した状況だとうことに、気づかない、気づこうとしない、気づいても、その手立てがない鈍い連中が、悲しいかな、事実誤認を吹聴し、それを迂闊に読んでしまった若い者たちを巻き沿いにしていることだろう。

（追記）「講談社の異常賃金」そんな話もあるそうな。なお、次の情報は素晴らしいので一読を！  

This year so far coolest for at least 5 years: WMO

「通年平均気温より高いが、ここ5年でもっとも寒い年」とのことですって。


  

搭乗者数　　７８名（搭乗率３３％：定員２３４名；ボーイング７６７）
ビジネス客　７０名（９０％）
観光客　　　　８名

これは今日出発しました【ＪＡＬ】の北京オリンピックチャーター便第一便の搭乗者数ですが、わずか７８名。これでは完全に赤字。今後ＪＡＬとＡＮＡは計１０便の臨時便を予定しているそうだが、観光客、わずか８名では、どうにもならない。今や、日本人にとり【北京オリンピック】は全く魅力のない観光先で、この分だと恐らくマスコミだけ大騒ぎして、終わりでしょう。そのマスコミですが、こちらも「民放連127社のうち、今年3月期決算で23局が赤字になり、ついにキー局（テレビ東京）まで赤字に転落した」（＃）そうです。テレビも終わりました。  

【訳注：Pandoraは日本からは利用できません。（おそらくそのために）App Storeにも表示されません】てなことで、とっても残念ですが、それでも、PandoraはiPhoneのキラーアプリ！オープン化で、グーグルは情報格差の是正を図る。アップルはといえばその横で、反動に余念がない。開放された情報をエンクローズする。iPhoneと抱き合わせのApp Storeで曲を囲い込み有料化。ちょっと待て！これではもとの木阿弥！じゃん。中間キセル中抜き業者、その点で、アップルは、既存企業のそれと違わない。有料化の強制は格差を拡張することに貢献してしまう。それじゃ～、それではとばかりにPandoraは、グーグルとランデブー走行だぜ！携帯端末はラジオステーション・・・みんな！曲を飛ばし、DJになろう。飛ばした曲をみんなでを聴こう！みんなが、みんな、リスナーだ。なのに、「Pandoraは日本からは利用できません」てなことだから、ちぇ！だよ！

そういえば、iPhoneはソフトバンクから出荷されたん、ん！だった。で、そのソフトバンクなんだけど、「ソフトバンク第2世代携帯400万台のセキュリティが破られていた」らしい。気にする人は気にしてね！

（追記）「Apple社に高まる不満：MobileMe、3Gネットワークなどで障害」そんな記事も掲載されてます。ヤッパリね！は、

ここ

で！それにしても、アメリカの凋落ぶりは目に見えてひどくなっている。その認識は、為政者当事者にもあるらしく、例えば、フォーリン・アフェアーズに寄稿された、リチャード・Ｎ・ハース米外交問題評議会会長の論文「アメリカの相対的衰退と無極秩序の到来―アメリカ後の時代を考える」にもそれはあらわれている。それでも、これだけの分析があるだけましとえるかも、その追随者・ニホンと比べれば。さっき、植草一秀氏の「歴史に学ばぬ者は歴史を繰り返す」を読んでいてそんなことを！

  

西ワシントン大学教授　Don　Eastbrook博士によると温暖化は終了したそうだ。それをもたらしたのはPOD－北太平洋数十年変動だという。まずは、PDOについての確認を水産省のサイトから引用：

北太平洋の気候レジームシフトとして注目されているのは、大気／海洋に顕著に現れる十年－数十年変動と呼ばれるシグナルである。これを北太平洋数十年変動（Pacific Decadal Oscillation;PDO）と呼ぶ。この発生メカニズムとして注目されているのが、黒潮・黒潮続流とアリューシャン低気圧との間に存在する大気／海洋相互作用である（Latif & Barnet仮説．右図参照）。

黒潮・黒潮続流が強化されると、高緯度への熱輸送量が大きくなり、やがてアリューシャン低気圧が弱化する。弱化すると黒潮続流域の水温が上昇し、正のフィードバックを通してさらにアリューシャン低気圧が弱まる。しかし、アリューシャン低気圧の弱化が進みすぎると、この低気圧によって駆動される黒潮・黒潮続流が弱まり高緯度への熱輸送量が減少する。このことによってアリューシャン低気圧は強
化され、さらに、冷却効果が強化され、黒潮続流域の水温が下降する。しかし、アリューシャン低気圧の強化が進みすぎると，この低気圧によって駆動される黒潮・黒潮続流が強まり高緯度への熱輸送量が増加する．このような変動が周期的に行われる黒潮続流域はPDOにおける海洋キーエリアである。

Shifting of the Pacific Decadal Oscillation from its warm mode to cool mode assures global cooling for the next three decades.

Don J. Easterbrook, Dept. of Geology, Western Washington University, Bellingham, WA

Addressing the Washington Policymakers in Seattle, WA, Dr. Don Easterbrook said that shifting of the Pacific Decadal Oscillation (PDO) from its warm mode to its cool mode virtually assures global cooling for the next 25-30 years and means that the global warming of the past 30 years is over. The announcement by NASA that the (PDO) had shifted from its warm mode to its cool mode (Fig. 1) is right on schedule as predicted by past climate and PDO changes (Easterbrook, 2001, 2006, 2007) and is not an oddity superimposed upon and masking the predicted severe warming by the IPCC. This has significant implications for the future and indicates that the IPCC climate models were wrong in their prediction of global temperatures soaring 1°F per decade for the rest of the century.

西ワシントン大学教授　Don Eastbrook博士によると温暖化は終了したという。PDOが warm mode からcool mode へと移行したことで、地球は今後25年から30年の間、寒冷化することが確認されたことになる。これは、過去30年続いた温暖化が終了したことを意味する。NASAのwarm mode からcool mode へと移行したとする 報告(Fig. 1) は順当なもので、過去の気候及びPDO変化から予想されるスケジュールに沿ったものといえる。決してIPCCが予想する温暖化を糊塗するようなものではない。これは将来に対する重要な指標であり、また、今後、地球の温度が0，6度上昇すると予想している IPCCの気候モデルは誤りであったことを示唆している。

(Fig １),

Figure 1. Cooling of the Pacific Ocean and setting up of the cool-mode PDO. Sea surface temperature anomaly in the Pacific Ocean from April 14–21, 2008. The anomaly compares the recent temperatures measured by the Advanced Microwave Scanning Radiometer for EOS (AMSR-E) on NASA’s Aqua satellite with an average of data collected by the NOAA Pathfinder satellites from 1985–1997. Places where the Pacific was cooler than normal are blue, places where temperatures were average are white, and places where the ocean was warmer than normal are red. The cool water anomaly in the center of the image shows the lingering effect of the year-old La Niña. However, the much broader area of cooler-than-average water off the coast of North America from Alaska (top center) to the equator is a classic feature of the cool phase of the Pacific Decadal Oscillation (PDO). The cool waters wrap in a horseshoe shape around a core of warmer-than-average water. (In the warm phase, the pattern is reversed). Unlike El Niño and La Niña, which may occur every 3 to 7 years and last from 6 to 18 months, the PDO can remain in the same phase for 20 to 30 years. (NASA image by Jesse Allen, AMSR-E data processed and provided by Chelle Gentemann and Frank Wentz, Remote Sensing Systems. Caption by Rebecca Lindsey, adapted from a press release from NASA JPL).

Figure 1.は、2008年4月14日-21日にかけての太平洋上の海面温度のバラツキを示している。これは、衛星Aqua（NASA）搭載のEOSが計測したここ最近の温度と、衛星Pathfinder（NOAA）が1985–1997年にかけて収集したデータの平均とを比較したものになっている。太平洋上の普段より冷たい場所は青、温度が平均の場所は白、普段より暑い場所は赤でそれぞれが示されている。表中央部の冷水のバラツキは、古いラニーニャの痕跡がその年まで及ぼした影響を表示している。しかし、アラスカを頂点に緯度を４分の１下った北アメリカ沿岸にそってのより広いエーリアは、（ラ・ニーニャによるものではなく）PDOがもたらす典型的な特徴である、cool mode の側面といえる。平均温度以上の温水が作る核の周りを、寒水が馬蹄形に渦を巻いている。（warm mode では、その逆である）。エル・ニーニョやラ・ニーニャといった、３-７年周期に発生し、６-１８ヶ月続くといったものとは違って、PDOは２０-３０年の間、同じ状態であり続ける。
(Fig 2),(Fig ３),

Instead of a rise of 1°F during the first decade of this century as predicted by IPCC climate models (Fig 2), global temperatures cooled slightly for the past nine years and cooled more than 1°F this year (Fig 3). Global cooling over the past decade appears to be due to a global cooling trend set up by the PDO cool mode and a similar shift in the Atlantic. The IPCC’s prediction of a 1° F warming by 2011, will require warming of about 1° F in the next three years and unless that happens, the IPCC models will be proven invalid.

地球の温度は、今世紀10年の間に、0.6度上昇するという IPCC の気候モデル（Fig 2）の予言と違って、実際は、過去9年の間に温度はゆっくりと下がり、今年は0.6度以上下がった。過去10年に渡る地球の低温化は、PDOのcool mode が示す地球低温化の傾向と、大西洋上でのそれに似たシフトとに起因するものであろう。IPCCが予言する、2011年までに地球の温度が0.6度上昇するには、この3年で約0.6度の気温上昇が必要とされるだろう。仮にそうならなかったならば、IPCC の気候モデルは破綻をきたすこととなる。

(Fig ４),

As shown by the historic pattern of PDOs over the past century (Fig. 4) and by corresponding global warming and cooling, the pattern is part of ongoing warm/cool cycles that last 25-30 years. Each time the PDO mode has shifted from warm to cool or cool to warm, the global climate has changed accordingly. In 1977, the PDO shifted from cool mode to warm mode (Fig. 4) and set off the global warming from 1977 to 1998, often referred to as the “Great Climate Shift.” The recent shift from PDO warm mode to cool mode is similar to the shift that occurred in the mid-1940’s and resulted in 30 years of global cooling (Fig. 4). The global warming from ~1915 to ~1945 was also brought on by a mode shift in the PDO (Fig. 4). Every indication points continuation of the PDO patterns of the past century and global cooling for the next 30 years (Fig. 4). Thus, the global warming the Earth has experienced since 1977 appears to be over!

前世紀に渡りPDOが歴史的に示したパターン(Fig. 4) 、及び、温暖化と寒冷化が交互する、そのパターンは、これから25年から30年続く、現在進行中の温暖化から寒冷化へのサイクルの一部である。PDOモデルが温暖化から寒冷化、あるいは、寒冷化から温暖化へシフトするたびに、地球の気候はそれに沿って変化してきた。1977年に寒冷化から温暖化へ移行した時のPDOは（）、その年から1998年にかけて地球を温暖化へと、切り替えてきた。それは〝大気候変動"と呼ばれた。また最近、PDOモデルは温暖化から寒冷化へシフトしたが、この移行に類似したシフトに、1940年代中葉に発生した寒冷化がある。むこう30年の間、、地球は寒冷化した。あるいはまた、1915-1945年にかけて起きた地球温暖化も、PDOモデルのシフトがもたらしたものだった。いずれにせよ、これらの指標は 前世紀に繰り返されたPDOパターンと、これから30年、寒冷化へと向かう地球とが、地続きの関係にあることを示していよう。まー、とにもかくにも、1977年以来地球が経験してきた温暖化は終わろうとしているのだ！

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IPCCはPDOを勘案していないというのだから、IPCCに基づく如何なる行為も、お粗末で、百害あって一利なしでしょう。

  

英国の27歳男、「羊」相手に性行為した容疑で逮捕

［ロンドン　１８日　ロイター］　当地の警察は１８日、羊に対して複数回の性行為を行った容疑で、英国人の男（２７）を逮捕したことを発表した。

男は、羊に対する獣姦容疑で、南ロンドンの自宅軟禁中。男はまた、販売目的で薬物を所持していたとして手配されている。

警察の声明によると、ジョギング中の男性２人が、男が羊にみだらな行為を行っているのを目撃して警察に通報した。

複数のメディア報道は、警察の捜査が終了するまでの間、男は農用地への立ち入りを禁じられたとしている。
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食することは生きることで、性である。生殖行為も、性である。羊を食する行為は規制されない。でも、羊との生殖行為は認めらない。どちらも同じ性なのに！

  

先の北海道洞爺湖サミットを読売新聞は以下のように伝えているが、いい加減さにもほどがある。

温室効果ガスの排出量を２０５０年までに半減させる。この目標を世界全体で共有する。主要８か国（Ｇ８）として、ぎりぎりの合意にこぎ着けたということだろう。

北海道洞爺湖サミットで、Ｇ８首脳は、最大の焦点となっていた地球温暖化対策に関する合意文書を発表した。

５０年までに半減という長期目標を達成するため、Ｇ８だけでなく、世界全体で排出削減に取り組んでいく必要があるとの認識で、Ｇ８首脳は一致した。

事実は中国、インドが強く反対して、具体的長期目標は設定されなかった。なのに「ぎりぎりの合意にこぎ着けた」はアホの戯言でしかない。

  

ＦＯＭＣ議事録：一部会合参加者は「早急な」利上げを支持


７月16日（ブルームバーグ）：連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が16日
公表した議事録によると、６月24、25両日開かれた連邦公開市場委員会（Ｆ
ＯＭＣ）では「一部会合参加者が政策金利を早急に引き上げることが妥当」と
の見解を示していた。会合終了直後に発表された声明ではフィッシャー・ダラ
ス連銀総裁が利上げを主張して、バーナンキＦＲＢ議長が示した政策金利据え
置き提案に反対票を投じていたことが明らかにされている。

この日発表された議事録では、同総裁のほか、投票権を持たない会合参加
者が利上げの必要性を表明していたことが明らかになった。ＦＯＭＣ議事録は、
投票権を持つ当局者を「メンバー」、投票権を持たない当局者を含む全員を
「参加者」と記述し、区別する。

ＦＯＭＣ議事録によると、「メンバーは今後の金融政策のタイミングとそ
の影響について不透明感を抱いているものの、インフレとインフレ期待への上
振れリスクが拡大したことにより、次の金融政策スタンスの変化は政策金利の
引き上げになるであろうことを確信した」という。

ただ、バーナンキＦＲＢ議長が今週臨んだ議会証言では、６月時点でＦＯ
ＭＣが示した「経済成長の下振れリスクは残るものの幾分か縮小したもよう」
との見解から一転、経済成長見通しに「明確な下振れリスクがある」と表明す
る一方で、「インフレ高進リスクが高まっている」と述べている。市場では今
月に入り、金融市場への懸念が再燃している。

ある程度の引き締め妥当

ＦＯＭＣは先月、フェデラルファンド（ＦＦ）金利誘導目標を２％で据え
置くことを決定した。これより前の７度のＦＯＭＣではいずれも0.25ポイン
トの利下げを決定している。金利先物市場動向によると、８月５日のＦＯＭＣ
会合でＦＦ金利が据え置かれる確率は93％となっている。

議事録からは、ＦＯＭＣメンバーが最高値圏にある原油価格と連動するイン
フレリスクや、金融市場の混乱に伴う融資基準の厳格化による需要減退の可能
性といった課題に取り組んでいることが示唆された。

議事録によると、一部メンバーが「経済成長の下振れリスクは幾分か縮小し
たもようであり、今回でなくとも、早急に金融政策のある程度の引き締めが妥
当になるだろう」との考えを述べた一方で、「他の会合参加者は、高水準にあ
るリスクプレミアムや抑制されている信用利用から、金融市場全体でとくに緩
和的というわけではないとみている。」

米労働省が16日に発表した６月の米消費者物価指数（ＣＰＩ、季節調整済
み）は前月比1.1％上昇と、前月（0.6％上昇）から加速。2005年以降で最大の
伸びを示した。前年同月比でＣＰＩは５％上昇と、1991年５月以降で最大。

  

　　　　　　　　　
日本経済新聞の記事より。

恋愛への関心　薄れる20代

• 恋愛に興味がない若者に出会うことが全く珍しくなくなっている。
• 恋人関係になるとメールも気を遣わなければならないので面倒くさい。
• 友達なら約束をドタキャンしても多少は許されるが、恋人の場合はいいわけを考えたり、なだめたりするフォローが必要で煩わしい。
• 徹底した合理主義と将来への不安が背景にある。
• 関係が長続きしなかったらそれまでの時間や費用が損になる。
• すぐ手に入るモノでなければ魅力を感じない。
• 中高生時代に異性とつきあい、恋愛とはこんなものとわかった気分になっている。
• デートの約束があるときに残業を命じられたら、仕事を選ぶ新入社員は1991年は6割、1999年は7割、2008年は8割となった。
• 今の20代には恋愛、結婚への明るいイメージが乏しい。

キャバ嬢にあこがれて

• 　三浦展氏の「日本溶解論」を読んで仰天した。１５～２２歳女性に対する「なりたい職業、してみたい仕事」アンケート（複数回答）で「キャバクラ嬢・ホステス」が９位にランクイン。公務員や看護師をはるかにしのぎ、高校生の２０％、大学生２１％、正社員３３％がおミズ志望なのだ。
• 　一昨年、キャバクラ嬢向けに創刊された月刊誌「小悪魔アゲハ」は公称３５万部。売り上げを支えるのは読者の半分を占める素人女性だ。キャバ嬢のメークやヘアスタイルが「かわいい」「マネしたい」と支持されているそう。モデルの３割が現役キャバ嬢。
• 書店では現役や元ホステスが書いた本が１コーナーを築く。なかでも著書１２冊が累計１００万部を超す蝶々さんの人気は別格だ。
• 　蝶々さんに「ホステスが若い女性の人気職業になっているんですけど」と水を向けると、「ヤバイ！　ホントに。日本溶解してるよ～責任感じる。むやみに入って人生狂った人もいるし、これからは悪い面も書かなくちゃいけないかな」と蝶々さん。
• 　性差否定教育の弊害で、女らしさを無意識に抑制しがちな現代女性。女性のエロスを肯定し、それが利益を生むホステスという仕事は今や、女性礼賛の象徴にも思えてくる。
• 　この現象、新たな女性解放論の台頭かも！？

（産経新聞「近ごろ都に流行るもの　ホステス本　夜の蝶を女性が支持」より）

  

bloombergから全文引用です。この記事に従えば、インフレではなくデフレに動くということですから、石油価格は消費落ち込みによって抑制され、むしろ、消費落ち込みによる価格下落=デフレのほうに世界経済はバイアスがかかるということのようです。だとすると、ECBの先の公定歩合引き上げはインフレ抑制ではなく、デフレ促進（=不景気）促進へと経済を導く過剰反応ということになる。注意深く動向を見ておく必要がありそうです。

デフレが世界経済の最大のリスクになる公算も－仏ソシエテとドイツ銀
http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=90003009&sid=a9B7pjK2EcQQ&refer=jp_home

７月11日（ブルームバーグ）：10年前にアジア危機を予言した仏銀大手ソ
シエテ・ジェネラルのストラテジスト、アルバート・エドワーズ氏は、世界経済
にとっての最大のリスクが近いうちに物価上昇からデフレに代わる可能性がある
と、金融当局者らに注意を促している。

エドワーズ氏はインタビューに応じ、「インフレ懸念は行き過ぎであり、世
界的なリセッション（景気後退）と商品バブルの崩壊に伴いデフレ懸念が再び強
まり得る」と説明した。調査会社トムソン・エクステルの投資家調査で、エドワ
ーズ氏は現在まで７年連続で欧州のグローバルストラテジスト部門の１位に選ば
れている。

欧米の消費者物価は2009年末までに下落し始めるというエドワーズ氏の予
測は多くのエコノミストの見方と異なるが、国際決済銀行（ＢＩＳ）が先週発表
したリポートで示した、世界経済の一段の加速はデフレを引き起こすリスクがあ
るとの認識と一致する。

またドイツ銀行のエコノミストらは、世界の中銀が利上げを実施するなか、
当局者らは政策の180度の転換を強いられる可能性があると指摘する。

ドイツ銀のエコノミスト、ピーター・フーパー、トーマス・マイヤー、トー
ステン・スロックの３氏は７日付のリポートで、「現在はあり得ないように思え
るが、デフレ懸念が再燃し、政策金利は数年前の低水準まで再び下落する可能性
がある」と分析。悪性インフレよりデフレが起こる可能性が高いと予想した。

更新日時　: 2008/07/11 14:52 JST

  

ロンドンのバンカー、心配事は離婚－報酬カット前の駆け込み恐れる

７月11日（ブルームバーグ）：ロンドンの金融街で働く人々は、信用危機が離婚の増加につながると考えている。危機の影響で伴侶の報酬がカットされる前に、駆け込みで離婚合意にこぎ着けようという申し立てが増えると恐れている。

数多くの著名人の離婚を手掛けている法律事務所ミシュコン・デレヤがトレーダーやヘッジファンド運用者、株式ブローカー100人を対象に調査したところ、79％が経済危機の下では婚姻が破たんする確率が高まるとの見方を示した。信用危機が始まった後に離婚の申し立てを受けた人を少なくとも１人知っているという回答は５人に１人。10人に１人は、自分の伴侶が既に弁護士に相談しているのではないかと心配している。

英国はリセッション（景気後退）のリスクに見舞われている。11日に発表されたこの調査によると、回答したシティー（金融街）の従業員のうち54％が、１年前に比べ雇用への不安が高まったと答えた。

ミシュコン・デレヤの弁護士、サンドラ・デービス氏は「信用危機は人間の本質の怖い部分を浮き彫りにする」として、「関係にひびが入ってもカネがこれを糊塗（こと）してくれるが、カネがなくなると亀裂が見えてくる」と話した。

調査の回答者で、結婚に際して契約書を交わした人は４％のみ。５％は交わさなかったことを悔やんでいるという。また、60％は伴侶に支出を減らすよう求めたが19％の相手は拒否したという。

  

家電メーカーなどで構成する電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）は携帯音楽プレーヤーのｉＰｏｄなどに著作権料（補償金）を課金する著作権法改正案に改めて反対する見解を、文化庁が10日開いた文化審議会著作権分科会の小委員会で示した。「課金を提案していた文化庁の改正案は事実上棚上げとなり、議論は仕切り直しとなる」ということだ。（＃）

改めていうまでもないことだが、すべての人が著作権のついた音楽や映画を視聴したくて「携帯音楽プレーヤーとハードディスク（ＨＤ）内蔵レコーダー」を購入するのではない。ｉＰｏｄが欲しくて、ついでに音楽や動画を楽しむという人も決して少なくないのではないか。あるいは、著作権者が制作するように、営利を目的としない制作をする人もいる。この人たちが自分で制作したもとを楽しむのに「携帯音楽プレーヤーとハードディスク（ＨＤ）内蔵レコーダー」を購入することだってある。それなのに、予め一律に課金するというのは税の公平という点からもおかしい。いずれにせよ、著作権料を払いたくて「携帯音楽プレーヤーとハードディスク（ＨＤ）内蔵レコーダー」を購入する人はいない、はず。音楽があってｉＰｏｄがあるのではなく、ｉＰｏｄを購入して、その後に多様な用途の一つに音楽がある。ならば、一律課金を提案する文化庁の改正案は、本末転倒じゃないか、な。
  

The First Global Financial Crisis of the 21st Century
A VoxEU.org Publication



これが無料で読めるなんて、すごい。  

The Global Warming Swindle（地球温暖化詐欺）

（内容：The Global Warming Swindleのオープニングと、過去の気候変動は明らかに自然変動であったことの説明　12分01秒）
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（内容：人為的地球温暖化仮説の検証　15分49秒）
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（内容：太陽による地球の気候コントロールメカニズムの説明と、地球温暖化詐欺が誕生した歴史的背景　19分14秒）
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（内容：地球温暖化詐欺に荷担したマスコミの実態と、ＩＰＣＣの実態　17分11秒）
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（西洋の環境保護団体が行っている地球温暖化対策活動の実態　11分47秒）
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http://www.asyura2.com/08/nature3/msg/281.html
  

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http://video.google.com/videoplay?docid=4002806951612890909&hl=en

感想を書くには時間が一寸足りないので短かくいうと、陰謀論か、あるいは違うのかといった不毛な議論を捨て、9.11が起きたという紛れもない事実を、その歴史的背景の構造から読み解く、そんな番組。

この試みから分かってくるのは、経済的地理的格差が思想を生み、その思想を神話化してイデオロギーを通じて人々を誘導していく為政者たちがいる。そのような過程からアルカイダは捏造された。だが、捏造は単に捏造とはされず現実感を人々に与えてしまう効用を、そう、神話化されたイデオロギーがもたらす。ということだが、では、アルカイダは虚構かといえばそうではなく実在する。9.11をアルカイダの仕業だと吹聴する人及び機関がそれ。サンタクロースは単に虚構ではなく、サンタクロースの話をする当のあなたがそのサンタクロースだというのと同じこと。虚構といって笑えない現実がここにある。  

フリーミュージックコミュニティのJamendoの登録アルバム数が1万枚を突破したよ、というお話です。いやぁ、はや、素晴らしい。是非、Jamendoに行って、さまざまなアルバム、楽曲に触れてみては！

  

拝啓！日本映像ソフト協会さま・・・・・・・かつてユーロスペースで上映したジャン＝リュック・ゴダールの『映　画　史』、私はお金を支払って観ました。おびただしい数の劇映画、ドキュメンタリー映画、ニュース映画、小説、詩、歴史書、歴史的証言、哲学、映画論集、美術論、絵画、彫刻、写真、そして音楽、これらはみん～な、かつて他人が作ったものをジャン＝リュック・ゴダールが複製＝コピーして作っちゃったというんだから、凄いといえばスゴイ。「ダビング10」ではこいつの完成はちょっと、いや、到底無理！でございまする。

日本映像ソフト協会さまは、著作権料の製作者への支払いをせよとおしゃられますが、ところで、ゴダールは果たして支払ったんでしょうか。(誰か知ってる人がいたら教えて！）そんな余裕なんてなかっただろうし、おそらく、初めからそんなこったー全然考えてなかったはず。それじゃ～、こうして複製＝コピー、あるいは、盗みで作られたこの映画『映　画　史』は、私的利用かといえば、全然そんなんじゃなく、きちんと商業目的であったのであります。どれだけの興行的成功をおさめたのか知らんけど、そういえばちゃっかりＤＶＤも販売されてたし、ＮＨＫでも放映されてました。おっと、悪名の誉れ高～いYouTubeもございます！！！知的財産権の侵害！！！なわけない。無論、ゴダールは知的財産権を振りかざしたりしないだろう、また、できないだろう―でも、YouTube(即ち、グーグル）相手に訴訟起こしたら、それはそれで面白いだろうな！お前は、なんだ～ってなって、さっ！―　まー、複製＝コピーはデジタルではコピペのことで、それを知的財産権というならそれはそれでいいけど、後は、それをどのように編集するかということなんだが、そのエッジはセマンテックにあることは既にみんな了解ずみだよ、ね！

こうして、このように『映　画　史』という他人が作ったYouTubeを複製＝コピーして、言葉をもグラフィックして新たな映像を作るのでありました。観てねー、読んでるんだという人もいよう。そのとおり、でも、観てるでしょ、読むという行為を通じて。

  

洞爺湖サミットに向けて、温暖化対策として大気中の二酸化炭素の削除が提案されている。その対策の一つに炭素隔離がある。二酸化炭素を帯水層などに隔離する。(#)　だが、それによって地震を招く恐れがあるという。(#)

また、ここ数年人工衛星を使って集めた解析によれば、二酸化炭素が大気中に増えたことで、地球上の緑が６．２％増えているという。地球上の緑が生える２５％の場所では大きく緑が増え、７％で減っている。(#)二酸化炭素削減努力は自然の緑化力を奪うことになる。

坂本龍一氏は、二酸化炭素を削減するために植林するという。（＃）

モア・トゥリーズのこれからの活動は、NGOや行政と一緒に森づくりを進めていくこと、その森づくりを通じて“カーボンオフセット”を推進していこうというものです。“カーボンオフセット”とは、自分自身が出したCO2を植林やクリーンエネルギーで相殺＝オフセットするということですね。そして、最終的にモア・トゥリーズは、NGOや行政と一体となってプラットフォーム化をめざします。モア・トゥリーズの３つのコンセプト

（１）みんなで森をつくっていこう

（２）楽しく森をつくっていこう

（３）正しい森をつくっていこう

だが、これは逆である。地球に温暖化をもたらし緑を増殖する二酸化炭素を「人為的」に減らすことは、緑を増殖する「自然の力」を奪うことになる。これは自然破壊である。緑を増殖する二酸化炭素を自然から奪うモア・トゥリーズの活動は、緑の自然増殖の契機を自然から奪い、自然にレス・トゥリーズを強いる。よって、モア・トゥリーズの活動はモアといいつつ、実は、レス・トゥリーズという、単に、欺瞞である。

ところで、「正しい」森ってなんなんでしょうか。森に正しと間違いがあるというのでしょうか。そうだとすれば、モア・トゥリーズの活動による森は、どちらになるのでしょうか。森に正しいとか間違いとかいってる、そんなレッテル張りをすることが間違いである。森を抑圧するのはやめて欲しい。

  

北京五輪の日本水泳日本代表が着用する水着は英スピード社製水着「レーザー・レーサー」に決った。今月６─８日に行われたジャパン・オープンで出た１７個の日本新記録のうち１６個がスピード社製水着を着た選手によるという。（＃）これでいよいよあの忌々しい「ガンバレ日本」の精神主義から競技が開放される。水と先端科学を駆使した水着を、競技中選手がどのように接触させていくのかを競う「スポーツ」に水泳もなる。

そうなると重ねがさね惜しまれるのがIAAFからオリンピック出場を認められずにいるOscar Pistorius選手である。（＃）地面と義足の接触を選手がどのように操作するかを競う「スポーツ」に陸上はなり損ねた。単に記録更新を競う競技は退屈である。地面と靴の接触を選手がどのように行うことでレースを構成するのか。Oscar Pistorius選手はどのように地面と義足を接触させレース・メーキングしていくのか。ここに科学技術と、それを駆使する選手の技術が連帯していき運動を作っていく。それをわれわれは観たいのだ！もう、「ガンバレ日本」の精神主義には、うんざり。

  

地球温暖化によるＣＯ２削減目標は、各国に石油消費割り当てを強要する計画経済である。それは、自由な経済行為を「割り当て」制限によって規制することになり、強いては、経済活動の停滞をもたらす。これで得をするのは誰か。英国をはじめとする西洋諸国である。

政府は租税を課す、一方で、資本側は排出権取引による権利の売買を行う。ここに、政府と資本の結託がある。ただ、この場合の政府は国民国家を前提とした国家ではなく、世界政府=国連をはじめとする国際政府機関である。国際政府機関は圧倒的に西洋諸国によって構成されている。日本は国連常任理事国ではないように、日本が世界政府の側に回る余地はない。

日本は世界政府によって課税される側にある。その課税金を賄うために日本政府は各企業に課税し、その課税を元手にＣＯ２排出権を購入する。日本企業は課税分の収益を減らし、その分、労働者への所得分配も減る。

また、排出権取引は債権である。債権価格は変動する。意図的な投機も行われる。景気がよくなればなるほど、債券価格は上昇する。働くほど、搾取されることになる。それでも、ＣＯ２削減は素晴らしいといえるのか。損を喜んで買って出るものは間抜けである。間抜けにも程度がある。

製造業は、製造に伴い、ＣＯ２を排出する。日本は製造業を抜きにはできない。西洋諸国の収益構造はサービス業が4割を占め、製造業は下降している。その差し引き分が西洋諸国の利益機会となる。途上国の不参加のなか日本はその逆である。

「米温暖化対策法案、上院で廃案 」（＃）だそうだ。また、グーグル、ヤフーがアイスランドに引っ越し。（＃）

データセンターでは莫大な電力を消費するのだが、その半分が設備の冷房に使われる。このため、年間を通じて寒冷な土地に移転するだけで、莫大な電気代の節約になるのだ。さらに、地熱発電が盛んなアイスランドでは、電力が安価に手に入る。今後は、銀行やその他の一般企業でも、データセンターをアイスランドに移転させる例が多くなるだろう。（＃）

ここにある「地熱発電」をはじめ、日本もＣＯ２といった科学的に根拠の希薄な妄想ではなく、いつとは確定できないが、それでも必ず訪れる「ピークオイル」を前提に対策をしたほうがいいのではないか。無論、それは地球温暖化対策の一環ではなく、地球温暖化対策を切り捨てたエネルギー対策である。

  

アップルiPhoneはソフトバンクから発売されるそうだ(#)。しかし、これはユーザーにとっていいことなのか。iPhone購入者がどこのキャリアを使用するか、その選択権が与えられない。すると、iPhoneを購入したくてもソフトバンクのサービスは購入したくない人にとっては、これは抱き合わせ商法による商品購入をユーザーに強制することになる。それではユーザーの利益は損なわれる。端末と接続サービス業者は分離し、端末購入者が接続サービス業者を選択できるようにすべきだろう。その意味で「Open Access Rules」はいい企画である。（＃）日本ではどうなっているのでしょうか。

ところで、アップル。最近トラブルが多い。とくに日本ローカルでの初歩的な不具合が続いている。Safariで日本語が全く表示できない (2007年6月) 、iPod Touchが日本語版Windowsで全く動かない (9月) 、Apple Software Updateでインストールしていない製品を勝手にダウンロードしようとした(2008年3月)、また、先日はWindows版Safariが勝手にデスクトップにファイルをダウンロードしてしまう (5月) 。今回も当然、覚悟したほうがいいようですが、どうでしょいうか。  

「Safari」Windows版の複合的脅威について(#)いまさら、そんなこといわれても、相手はユーザー無視のあのＭＳでしょ！「やっぱりそうでしたか」とヘンに安心するだけで、脅威でもなんでもない。試しに、「マイクロソフト セキュリティ アドバイザリ (953818)」（＃）を見てみる。すごいですよ、「緩和する要素」として「Safari がダウンロードコンテンツを保存する場所を標準に設定から変更しているお客様は、この複合的な脅威の影響を受けません」。この文章、理解できますか？私にはチンプンカンプンで手に負えません。ここまでユーザー無視を貫き、人の迷惑を省みるどころか、謝罪一つないこの傲慢な姿勢に、怒ることもなくわれわれも素直にそれに従うまでで、ＭＳ商品は購入しないまでのことです。どこまでもＭＳには黄昏に向かってもらうまでです。「Safari」をダウンロードされた方は注意してください。

(追記）以下引用http://www.ashisuto.co.jp/corporate/info/magazine/1186581_1214.html

　■　オープンソースの到来

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今から5年ほど前、お客様から、オープンソース、フリーソフトと呼ばれる無料のソフトがあるので調べて欲しいと言われた。その時は、アシストは OracleやFOCUSを売っているのに、無料ソフトなんてとんでもないというのが私の率直な感想だった。その後、別のお客様からも言われるようになると、これは調べないとまずいのではないかと思うようになり、調査を開始した。

フリーソフトの“フリー”とは、無料だけでなく自由という意味だ。オープンソースのオープンも同様の公開という意味である。インターネットからダウンロードして誰でも使うことができて、改良しても良いがその部分も公開しないといけない、というような程度の決まりはあっても使用における条件はほとんどない。もうひとつのメリットは、ソースが公開されていて中身が透明であること。トロイの木馬のようなものが入っていないかどうかもわかるし、ソースが提供されているので自分のニーズに合わせることも容易にできる。オープンソースやフリーソフトを調べるほど、私は心配になってきた。なぜならアシストは37年間も有料ソフトの販売だけを行ってきたが、無料のソフトで自分がやりたいことが間に合うのなら、なぜ有料でかつ色々な制限が付いていて、さらにソースコードが公開されていない不透明なソフトを使う必要があるのか、と考えるようになったからである。

オープンソースにはサーバ側とクライアント側で動くものがあり、サーバ側のソフトは基幹業務や大勢の人に影響が出る。そこで私はまずクライアント側、パソコン用のソフトを自分で試すことにした。オフィス・ソフトはOpenOffice、ブラウザはFirefox、メール・ソフトはThunderbirdといったオープンソースを試したところ、十分用が足せることが判明した。そして2006年5月、社内に公開ソフト事業推進室を作った。

OpenOfficeを社員に使わせることは大変だった。それは技術的な問題よりも、たとえオープンソースを使っている人でも会社ではMicrosoft Officeが当たり前という先入観だった。2007年1月、トップダウンで全社でMicrosoft Officeをアンインストールし、OpenOfficeを使うようにした。全社で使う上で問題はあった。Accessで作られたプログラムは動かないのでAccessのランタイム版（無料）を使用し、またマクロを多く使っているアプリケーションは2人月かけて書き直した。実際に使ってみて大きな問題はそれくらいだった。国際標準であるISOを取得している企業は多いと思うが、OpenOfficeのODF（オープン・ドキュメント・フォーマット）は ISOの標準フォーマットでもあるので、ISO導入企業は、特定のベンダー製品に依存せずに文書を開けることも今後重要になるだろう。外部とのデータのやり取りもMicrosoft Office形式で保存することで問題なく行うことができる。現在アシストでは、取り扱い製品の検証やサポート用にMicrosoft Officeが必要な社員以外、OpenOfficeを標準としている。

今回の経験で言えることは、無料で、無条件で、中身が透明なソフトで間に合うのに、なぜ有料で、条件付きで、不透明なソフトを使うか、ということだ。ソフト業界は常に最新機能、最高機能を宣伝文句に製品を売るが、多くのお客様にとってソフトウェアに限らず商売に必要な道具を買う時に、一番機能の多いものと、自分の仕事に十分間に合う機能のある道具だったら、間に合うもので良いという場合も多いのではないか。売り手から見ればたくさん機能があるほど広い市場を対象にできるが、売り手と買い手では立場が違う。また一般に高機能で複雑になるほど、再教育の負担やコンピュータへの負荷は高まる。新機能も場合によっては欲しいが、選択権は自分の手に持ちたいというユーザもいるのではないだろうか。


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　■　人類の進歩に逆行

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もうひとつ、道具が向上すると人間の能力が劣ってくると言える。高度な道具のせいで技術のある大工さんが減っているというし、医学の分野でも、機械や写真ばかり見て患者の顔も見ないような医師が増えている。道具が高度になるほど、反比例の影響が人間に出るのではないだろうか。そう考えると、より能力を発達させるには、一番機能の多いものではなく仕事に間に合うものを使うことが、人間にとって良いのではないかと最近思っている。

オープンソースは機能的にも優れているが、考えてみればそれは当たり前だと思う。なぜなら文化の発展は常に改善によってなされてきた。シェークスピアは素晴らしい作品を書いたが、彼がギリシャやローマの作品の影響を受けたことは間違いない。科学の進歩も同様である。オープンになるほど、われわれはすでにあるものに手を加え、洗練させることができる。ところが知的所有権の時代になり、自分のものは秘密にして誰にも使わせないようになった。これは自分の儲けのために進歩を止めるようなものであり、社会全体がそれによって利益を得るよりも自分が儲かる方が良いという考え方だ。


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　■　危うい不透明さ

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また知的所有権に守られたソフトウェアはソース・プログラムを見ることができないので、中にスパイ機能やトロイの木馬が入っているかどうかわからない。英語で「バックドア」という単語があり、インターネットで検索すると記事が出てくるが、米国は外国に対して様々なスパイ活動をしており、このバックドアもそのひとつである。実際、米国企業はソフトウェアを輸出する時、64ビットのうち24ビットをアメリカ国家安全保障局（NSA）のためにとっておかなければならない。Microsoftのソフトの中にNSAKEYという名称が見つかった時は、NSA専用のバックドア・キーではないかと大騒ぎになったことがある。もちろんNSAは否定し、Microsoftもノーコメントだった。こういったことが日本では報道されているかどうかは知らないが、米国がスパイ行為を行っていることはCIAのホームページにも書かれている。

冷戦が終わり役割がなくなったCIAはその情報収集能力、つまりスパイ機能を米国企業のために使い始めた。これは米国では秘密でもなく、講演もしているし議会からはそのための予算ももらっている。911以後は盗聴しても良いという法律もできたし、通信キャリアの設備の中にはNSAの部屋が用意されていて米国経由の通信は盗聴されていると思ってもいい。このスパイ活動で、例えば米国のボーイングとフランスのエアバスが競合していたらエアバスの情報を傍受してボーイングに有利にしたり、べクテルに受注がいくようにしてきた。だから米国と仲が悪い、中国、キューバ、ベネズエラなどの政府はWindowsから Linuxへ移行している。また、フランス、ドイツ、デンマークといった国の政府、地方自治体もオープンソースへ移行し始めている。フランス政府がブラックベリーという携帯端末を公務で使用するのを禁止したのも、メールが米国とイギリスのサーバ経由のため政府情報が盗まれるのを防ぐためであった。日本企業が同じことをされない保証はないと私は思っている。

アシストはOpenOfficeの支援サービスを開始した。アシストがやっていることを妨害するか、またはオフィス・ソフトを大幅に値下げすることはできるかもしれないが、無条件で透明性のあるソフトを提供することやオープンソースの概念をつぶすことはできないだろう。今、私個人はパソコンのOSも WindowsからUbuntuというLinuxに切り替え、中身の透明なパソコン・ソフトしか使っていない。社内でUbuntuに切り替えた社員はまだわずかだが、今年はクライアントにおけるオープンソースの利用を社内で推進していきたいと思っている。


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　■　知的所有権の今後

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ソフトウェアに限らず、知的所有権が濫用されるようになったのは近年のことである。大企業の地位を確立した会社は、今ほど知的所有権が強くない時代に成長した。自分が大きくなり、今度は知的所有権を理由に他の会社が伸びないようにしているとしか思えない。例えば19世紀、オランダに知的所有権はなく、フィリップスはGEから電球の技術をコピーして売っていたが、今はフィリップスは知的所有権の保護にこだわっている。知的所有権を主張する側の言い分は、それで守られていないと革新ができない、先行投資ができない、というが現実はそうではない。今日の技術進歩を見ると、オープンになればなるほど技術は改善される。逆に秘密を増やすと進化は遅くなる。特に米国でそのことは顕著で、知的所有権の概念がない、または弱い国が米国企業の薬を真似て安く製造し貧しい国で販売すると、米国の製薬会社はその国を相手に裁判を起こしている。その一方で、米国の製薬会社の経営者は普通の人の500倍以上の給料をもらっている。言っていることとやっていることは全然違うのだ。

かつて、日本社会では作った人の儲けよりも、使う人の利益の方が大事だった。病気の治療や社会の発展に役立つものは一部の人が大儲けするために知的所有権で守られるべきではないが、米国では過去20年間、国家の政策として知的所有権の保護をどんどん主張して、日本もその影響を受けるようになった。しかしここに来てそれも変わりつつある。市場としての米国の力が弱まり、比較的オープンなEUの市場が拡大しつつある。また米国の裁判所も、行き過ぎた知的所有権保護にストップをかける傾向が出ている。ITに限らず、様々な技術が働く人や社会全体の利益になることは望ましい方向であるし、われわれのお客様の求めていることもそこにあると私は思っている。



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「毎日新聞社は０７年３月期までの５年間で約４億５８００万円の申告漏れを東京国税局の税務調査で指摘され、うち約４億円は仮装隠蔽があったとして、所得隠しと指摘された模様」と朝日新聞にある。（＃）

「見解の相違もあるが、申告漏れを指摘されたことを真摯に受け止め、今後も適正な経理、税務処理に努める」と毎日新聞社社長室広報担当はコメントしたという。ここに朝日新聞の意図がなければ社長室広報担当者は相当なものだ。所得を隠し犯罪を犯したのだから、「今後は適正な経理、税務処理に努める」となろうが、そうではなく「今後も適正な経理、税務処理に努める」というのだから「今後も所得隠しを真摯に行う」ということなのだろう。

毎日新聞がたいした部数がないのはこの件からも十分理解できる。むしろこんなヘボ新聞社でも隠すだけの資産があることに驚いてしまう。新聞社は犯罪者であることを前提にしないといけない。（＃）  

（一部引用）

ヨーロッパの作戦に対して、日本はまったく無防備だったが、アメリカは対抗策を打った。それが1997年7月にアメリカ上院でバード民主党議員とヘーゲル共和党議員が中心となって提出した「バード＝ヘーゲル決議」であった。

アメリカでは、政府が調印してくる国際条約を上院が批准する。それも賛成が３分の２以上でなければならない。だから国際条約について、議会は十分な力を持ったいたのだ。そして、ゴア副大統領が京都に行く前に「決議」を行った。

その内容は驚くべきものだ。

「アメリカ経済に深刻な被害を与えるような条約、発展途上国による地球温暖化防止への本格的な参加と合意が含まれない条約には批准しない」

つまり、京都議定書では発展途上国が二酸化炭素の削減に反対することが確実だったから、アメリカは最初から京都議定書で締結された条約を批准しないことを、内外に表明してゴア副大統領を送り出したのである。

その決議は全会一致（９５：０）であった。批准には３分の２の賛成が必要なのに、ゴア副大統領の支持基盤である民主党も全員がこの決議に賛成した。

日本のマスメディアは、ブッシュ大統領が京都議定書に反対したと言っているが、これは見当外れの解説だ。

アメリカは当初から「署名しても批准せず」であったから、ゴア副大統領の署名は、地球温暖化を政治課題にしている自分の保身のためであり、どんな条件で署名しても、発展途上国が削減協力に入らない限りは、安心して署名できたのである。

もちろん、そのことをヨーロッパ勢はよく知っていた。

ヨーロッパ勢の作戦は、自分たちがアメリカより強い立場にあって会議を主導できること、アメリカは抵抗せずに調印し批准しないこと、中国やインドは削減の義務を負わないこと、そしてターゲットとなった日本だけが義務を負うことになること、それはやがて日本の経済発展を阻止して、自らの国の産業に利すること・・・それらはすべて計算済みだったと思われる。

（引用終わり） 　  

ガンバレ！アル・ゴア&龍一君こと、坂本龍一氏は次のように語っています。（＃）

ぼくもニューヨークに住んでいて、「飛行機ばかり乗って、地球に負担をかけているじゃないか」と言われて（笑）いますが、いまは便利な世のなかで、ニューヨーク・東京の往復分で排出するCO2の量が計算できて、5トン超ぐらいなんですが、これをプラスマイナス0にしてくれるところがあります。木を植えなくてもお金で解決する方法もあります。

そして、「モア・トゥリーズ」という活動にはこうあります。（＃）

吸収量の算定方法は京都議定書のルールに準拠します。こうして得られたカーボンクレジット(VER)を、個人や法人に提供していきます。

つまり、飛行機から排出されるCO2の量を京都議定書のルールに準拠してカーボンオフセットするということのようです。しかし、「佐藤秀の徒然＼{?。?}/ﾜｶﾘﾏｼｪﾝ」さんによれば、「CO2排出、国際船･航空は計算対象外」（＃）ということです。どうなっているのでしょうか。まともに事実確認さえもできない活動って、ほとんど宗教的です。これでは先に書いた「グリーンピース・ジャパン 犯罪の作り方」（＃）とかわらない。オフセットの必要ないものまでオフセットを強要し金銭を取る。これって恐喝ですよ。いかに地球温暖化論という幻想が犯罪であるかは、日々露呈されていくばかりです。ガンバレ！アル・ゴア&龍一君！

（追記）池田信夫氏を見ていたら、こちららにも「みんな嘘つきだという前提で制度設計をやり直さなければならない」（＃）とあります。まー、「みんな嘘つきだ」が事実なら、事実を確認していけばいいのですから、無闇に慌てることはないですが・・・・・・。  

TATAがチープで軽快であきれるほどポップに気楽な車=搬用機「NANO 」を発表したときはおもわず笑った。自動車ってなんてもたくさいんだろう！車を運転するさい、足でペダルを踏んでいる。なのに、それが「自動」車ですか。子供でもわかるようなことが分からない、破廉恥な認識集団「自動車」産業、しかも、ご丁寧にわざわざ社名にまで「自動車」と名乗ることの浅ましい事態は単に悲惨だった。

がだ、こんなことで驚くことさえ破廉恥だったのだろう。TATA、今度は「空気」で走行する車を発売するという。空気縮圧に3分、これで、4時間の走行が可能。更に、液体燃料を使用できるバーナーで空気を暖めれば最長で800km走行可能。しかも、、約66km／L、約59km／Lの超低燃費。原理は気球と同じで、空気を膨張させて推進力を得るというもの。(#)

ハイテクなんてバカバカしい！ロウテクでもこれだけの性能を確保できる。勝負ありですな！サヨナラ、フォード、サヨナラ、トヨタ！


ブラウザ=OSの時代にマンモスは生きられない！(#)
  

Study says global warming not worsening hurricanes（＃）

WASHINGTON (AP) — Global warming isn't to blame for the recent jump in hurricanes in the Atlantic, concludes a study by a prominent federal scientist whose position has shifted on the subject.

Not only that, warmer temperatures will actually reduce the number of hurricanes in th